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2025.9.4

フラフ燃料とは?
廃プラスチックを活用した次世代エネルギー

コラム

近年、廃プラスチックの処理方法として注目を集めているのが「フラフ燃料」です。
従来は埋立や焼却に頼るしかなかった廃プラスチックを、化石燃料の代替として
再活用できる点が評価され、持続可能な社会に向けた“次世代エネルギー”として
期待されています。

フラフ燃料の基本と特徴

フラフ燃料とは、廃プラスチックを中心とした紙くず、木くず、繊維くずなどを
細かく破砕・選別し、燃料として利用できるように加工した燃料を指します。
同じ廃棄物燃料の中でも以下の種類が存在します。

RDF(Refuse-Derived Fuel)

  主に一般廃棄物から製造される燃料。
  均一性に欠けるが、広く利用されている。

RPF(Refuse Paper & Plastic Fuel)

  廃プラスチックと古紙や木くずなどを圧縮成形した燃料で、
  安定した発熱量を持つ。

SRF(Solid Recovered Fuel)

  欧州規格に基づいた高品質な固形燃料。
  日本でも導入が進みつつある。



フラフ燃料はこれらと並ぶカテゴリーの1つで、
特にセメント産業や製紙産業における熱エネルギー代替として利用されています。



日本とヨーロッパのフラフ燃料利用状況

ヨーロッパが高い熱エネルギー代替率を誇る理由

欧州のセメント産業では、廃プラスチック由来燃料の利用が進み、熱エネルギー代替率が平均60〜70%に達していると言われています。
代替率が高いセメント工場は、100%代替されている(化石燃料由来の燃料を使用していない)ところもあります。

背景には、廃棄物の埋立規制、負担が大きい炭素税、再資源化を義務づける政策等があり、再生可能燃料の積極的な導入を後押ししています。



日本が抱える現状と課題

一方で日本では、平均代替率は20~30%前後にとどまっていると言われています。

廃プラスチックの排出量が多いにも
関わらず利用が進みにくい要因として、
「ヨーロッパのように埋立が禁止されて
いる訳ではない」「焼却設備が数多く普及
されている」このような背景が挙げられると思います。



フラフ燃料の課題|塩素濃度と設備への影響

フラフ燃料の利用において最も大きな課題のひとつが「塩素濃度」です。
塩素が一定量以上含まれると、製紙会社のボイラーやセメント会社のロータリーキルの腐食の要因になります。

そのため、燃料として利用する場合にはppm単位での管理基準が定められています。
各工場では、原料の選定や前処理設備を導入することで安定的な材料を確保を目指しています。



フラフ燃料の使用方法とセメント製造での役割

フラフ燃料は次のような流れで利用されます。

 1.廃プラスチックをベール梱包状態で荷受け
 ↓
 2.専用設備で破砕・選別
 ↓
 3.貯蔵サイロで一時保管
 ↓
 4.セメント製造の焼成工程で投入

このプロセスにより、石炭などの化石燃料を置き換えることが可能となり、
CO₂排出削減とコスト低減の両立が実現します。



フラフ燃料の未来と可能性

2050年のカーボンニュートラル実現に向け、世界的に化石燃料からの脱却が加速して
います。かつて「不要なもの」と見なされてきた廃棄物も、今や重要な資源として
位置づけられ、その役割はますます大きくなっています。

特にセメント業界では、私たちの試算で年間約160万トンの代替エネルギーが
必要とされると見込まれています。一方で、今後は品質の良い廃プラスチックが
マテリアルリサイクルやケミカルリサイクルに振り分けられ、これまでフラフ燃料に
利用されていた廃プラスチックがそちらにシフトしていくことが予想されます。
そのため、足りない分は埋立や焼却から補われることになるでしょう。

しかし同時に、これまで焼却や埋立に回っていた未利用の廃プラスチックの日本国内で年間約173万トンとされる量が、新たにフラフ燃料の原料として活用されていく可能性があります。
こうして「エネルギー・リカバリー」の重要な担い手としてフラフ燃料の役割は
広がっていきます。

現在、フラフ燃料はセメント業界だけでなく、製紙業界や製鉄業界からも注目を集めて
おり、資源をめぐる競争の様相を呈しています。
この「廃プラスチック争奪戦」は今後さらに激化すると見込まれており、フラフ燃料は脱炭素社会のエネルギー循環において不可欠な存在となっていくでしょう。



リョーシンの取り組みと導入実績

リョーシンではフラフ燃料製造や導入に
必要な破砕・選別技術を提供しており、
多くの現場で実績を重ねてきました。
最新の設備導入や現場改善のご相談も
承っております。

👉 [導入事例はこちら]

リョーシンの思い

リョーシンは、2001年に創業以来、「継続可能な高度循環型社会を創造する」という
使命を掲げてきました。当時は、まだ循環型社会という言葉も、社会には馴染みがない
言葉だったと思いますが、今は、「サステナブル・ソサイエティー」「サーキュラー・
エコノミー」といった言葉が一般的になってきたことと共に、私たちのご提案を評価
していただけるお客様の数も年々増えて、その数は、昨年、全国300社にも達しました。

私たちの思いに共感いただき、一体となって、「継続可能な高度循環型社会を創造する」
という目標をもっともっとスピードを上げて、大きな規模で実現していくことを今後も
目指してまいります。

「やる、以外にない。」

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