世界的な脱炭素の潮流の中で、
日本の廃プラスチックの処理方法も大きな転換期を迎えています。

従来は汚れた廃プラスチックの多くが焼却や埋立処分に回されてきましたが、
近年は資源循環型のリサイクルへの転換が進んでいます。

国際的には、マテリアルリサイクルやケミカルリサイクルが優先的に推進されており、
EUではサーマルリサイクル（焼却による熱回収）は補完的手法として位置づけられて
います。
日本でも、CO₂排出量削減や国際的な批判への対策として、
廃プラスチックの「焼却中心」から「資源循環型」へのシフトが進められています。

その一方で、マテリアル・ケミカルリサイクルに適さない廃プラスチックは、
燃料などの方法で有効活用されています。
フラフ燃料やRPF（Refuse Paper & Plastic Fuel）は、セメント・製鉄・製紙業などで
活用され、CO₂削減やエネルギーコストの安定化に寄与しています。

本記事では、廃プラスチック燃料化の背景から、フラフ燃料とRPFの違い、
導入事例、メリット、課題まで分かりやすく解説します。

世界的に廃棄物の増加と資源枯渇が深刻化する中、
廃プラスチックはポテンシャルの高い重要な資源となっています。

日本ではエネルギー自給率の低さや化石燃料依存の高さから
代替エネルギーの確保が求められています。
さらに、脱炭素社会の実現に向けて、CO₂排出削減と資源循環の両立が急務です。

こうした背景から「廃プラスチックの燃料化」が新たな解決策として
注目を集めています。

廃プラスチックの再利用方法は大きく3つに分類されます。

このうち、最も低コストで燃料化技術を支えるのがサーマルリサイクル
（エネルギーリカバリー）であり、
特にフラフ燃料やRPF（Refuse Paper & Plastic Fuel）が代表的です。

廃プラスチックを燃料化する代表的手法として「フラフ燃料」と「RPF」があります。

廃プラスチックを中心とした紙くず、木くず、繊維くずなどを
細かく破砕・選別し、燃料として利用できるように加工した燃料を指します。
概ね5,000kcal/kg以上で流通しています。
石炭の代替燃料としてセメント・製紙・製鉄業界で広く利用されています。

廃プラスチックを主成分として紙や木くず、繊維くずなどを混合して
圧縮成形した固形燃料。
高い発熱量（5,000〜8,000kcal/kg）を持ち、石炭の代替燃料として製紙工場や
ボイラー設備などで利用されやすく、カロリーが調整できるため柔軟な適用が可能。

サーマルリサイクルとケミカルリサイクルには、
マテリアルリサイクルに適さない廃プラスチックを対象とし、
燃料やエネルギー源として活用するという共通点があります。

両者の違いは成分の安定性と用途にあり、RPFは品質が均一なため大規模産業利用に
適しています。

廃プラスチックの燃料化には以下の利点があります。

①CO₂削減効果：
　石炭や石油といった化石燃料由来の燃料の代替により、温室効果ガス排出を削減。

②コスト削減：
　輸入化石燃料への依存を低減し、エネルギーコストを安定化。

③安定供給性：
　国内で大量に発生する廃プラスチックを資源化することで、
　持続的な燃料供給が可能。

欧州では、高い水準でサーマルリサイクル（エネルギーリカバリー）の導入が進み、
セメント業界を中心に廃プラスチック燃料の利用率が高まっています。
欧州のセメント工場の熱エネルギー代替率は、70%前後ともいわれており、
世界的に見ても非常に高い水準になっています。

2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、
年々セメント業界や製紙業界でも熱エネルギー代替率を高めるために、
高い目標設定を掲げられており、フラフ燃料やRPFの利用が拡大しております。

2030年の中間目標達成に向け、さらなる利用拡大が期待されています。

廃プラスチックの燃料化を安定的に行うには、以下の技術が欠かせません。

①選別技術：不純物（金属、がれき等）除去や塩素（PVC）系プラスチックの選別
②破砕・圧縮・成形：均一な粒径に揃った破砕や成形を実現
③品質管理：発熱量や含有成分を安定させる仕組み

これらの設備導入により、産業利用に適した燃料としての品質が担保されます。
弊社では多くの燃料販売先の業者様に認められた
高品質な燃料を生み出す破砕選別プラントをご提案できます。

ご興味ございましたらご相談ください。

廃プラスチックの燃料化は、廃棄物削減とカーボンニュートラル実現の
両立を可能にする取り組みです。
フラフ燃料やRPFの活用は、セメントや製鉄などエネルギー多消費産業において
脱炭素の切り札となります。

今後は、自治体や企業の連携・政策支援・技術開発を通じて、
持続可能なエネルギー循環の実現が期待されます。